Mentor Craft

グローバルな視点から、日本企業はデータ活用力に劣るという報告を

目にする機会が増えてきました。

ガートナージャパン社の調査^¹）によると、日本の企業では

デジタル・トランスフォーメーション (DX）の旗印を掲げるものの、

現場でのデータ利活用となると、その企業姿勢や組織体制が整っていない企業が

多いことが示されました。

加えて興味深いことに、KKD（勘・経験・度胸）を重視する比率は、

上位の役職（最高責任者、シニアマネジャー、重役）で67%、

下位役職（ジュニアマネジャー、下位管理職）で41%という報告があります^²）。

つまり、データ（事実）を重視する比率は上位職で33%、

下位職で59%に過ぎないということです。

この数字を好意的に捉えるなら、上位職の数値は、高度な意思決定に

100%の正解はないことの証左でしょうし、下位職のデータ活用度が比較的高いのは、

上位職へレポートする際に高い正確性が求められるから、と解釈できます。

一方、批判的に捉えると、職位によらずKKDに頼り過ぎていて、

意思決定の精度が低すぎはしないか、という不安が湧き上がります。

この不安は、日本の失われた30年にもつながります。

欧米の見本を追いかけた高度成長期を過ぎてバブルが崩壊し、

お手本を見失って正しい意思決定やゴール設定ができなかったのは、

KKDに頼り過ぎたこともその一因と言えそうです。

ビジネスの意思決定においては、直感と論理、いずれも大切です。

データは過去に「すでに起こった事実」を示し、その挙動から

将来をある程度予測することも可能です。しかし、これはあくまで

「予測」に過ぎませんし、確実に正解であるという保証はどこにもありません。

上位マネジャーの役割は、データから得られる洞察と自分の経験を

バランスよく活用し、未来に向けて最善の意思決定を行うこと、

そのためには「データ分析で何を捉えることができるのか」を、

少なくとも知っておかねばなりません。

一方、上位マネジャーが必ずしも自分でデータ分析を行う必要はありません。

部下や外部の専門家、データアナリストに任せる方が生産性は高いことも多いでしょう。

さて、上記のことを、日本企業は理解していないのでしょうか。

いえ、そうではありません。

では、なぜ踏み込めないのかというと・・・

私の仮説は「食わず嫌い」です。

私自身が様々な企業の担当者との対話を通して肌で感じるのは、

データ分析のパワーを知らない「無知」や知ろうとしない「無関心」、

難しくて面倒くさそうだという「思い込み」が、活用を阻害する

大きな要因になっているのではないか、という点です。

私たちは、この「食わず嫌い」を「おいしい！」に変えるための研修を

ご提供しています。身近なExcelで定量データ分析スキルを学び、

さらに問題解決への活用法を身につける実践的な構成です。

コピー&ペーストと四則演算（＋－×÷）ができれば、どなたでも受講可能です。

後編では、ビジネスの様々な分野（経営、人事、総務、営業、マーケティング、製造、R&D）で

どのように統計分析が役立つのか、触れてみたいと思います。

【出典】

1) プレスリリース . ガートナー社 . 2024 .
https://www.gartner.co.jp/ja/newsroom/press-releases/pr-20240129 ,（参照 2024-4-27）

2) データドリブン経営改革 . 保科学世 . 日経BP 日本経済新聞出 , 2022